おはようございます。

PTA本部役員歴3年、PTAブロガーのいさおです。

今日から書評シリーズを書いていきます！


PTA本部役員を3年経験し、PTA問題の情報を集める中で気になっていたことの一つに、働く母親が増えたことの影響がありました。PTAって戦後の専業主婦モデルをベースに設計されていることが多いようで、社会問題であるジェンダー平等を考えていくことで、解決のきっかけの参考となる情報を発信できたらと思います。

ジェンダー平等について考えている人やPTA問題の根本を追求したい人に読んでもらいたいですね。

では今日もピーブロ（PTA2.0ブログの略）よろしくお願いします！

 

「家族の幸せ」の経済学　山口慎太郎

第1弾はこちらの本を紹介します。家族問題を経済学の切り口で分析しています。データが多く読みやすい本でしたね。


簡単に内容を紹介します。

結婚について

女性が結婚相手に望むものとしては「経済力」が4割。まあこれが多いのは想像できるかと思うのですが、「相手の家事・育児能力」や「仕事への理解」が6割程度となっていて、「経済力」を上回っているんですね。結婚して、子どもを持っても働き続けたい女性が多いのがわかります。

また、家事が重労働だった頃には夫婦による役割分業（夫は仕事に専念、妻は家事に専念）ってのは、お互いに効率的だったのですが、テクノロジーの進化により、その利益は小さくなっているんですね。簡単にいうと、「嫁がおらんでも、仕事行ってる間にルンバが掃除してくれてる」って感じです。だから未婚率も上がっちゃうんです。

育児・保育園・男性育休について

次に子育てしながら働く家族の話です。


日本って新卒一括採用がメインであり、一度仕事に就くと滅多なことではクビにならず安定した職業生活を送ることができる反面、一度仕事を辞めると再就職で正社員として働くことが難しいという面があります。なので1年間の育児休業制度が主に母親の就業継続、雇用の安定に非常に効果的なようです。


育児の環境はとても大切で、愛情を持って育てられる子どもは問題行動が少なかったり、将来の収入が高かったりするようなのですが、愛情を持って育てるのは「＝母親」でなくても効果があるのだそう。幼稚園や保育所の先生で素晴らしい人たくさんいますもんね。


なので、保育所の量・質を充実させることが敷いては社会全体のコストを下げることにつながることから、保育所の充実には税金を投入することは合理性があるんですね。


男性の育休についても書かれています。男性の育休をもっと増やすには、育休を取った社員が身近にいて、その人が育休による仕事上の不利益がなかったことが広まっていけばもっと増やせるんじゃないかということ。男性の育休は離婚率をあげた国もあったようで、育休を取るだけじゃなく、その期間に家で何をするかが大事。また育休後も進んで家事・育児に関わることなどがないとあまり女性の負担軽減には効果がないようです。

離婚について

離婚しやすい国の方がDVや自殺は少ないようで、専業主婦モデルが主流の日本では経済面を夫に依存していることが原因で、離婚がしにくくなっているんです。宗教の理由で離婚が難しい国では結婚の代わりにパートナーシップ制度があって、実質結婚したのと同じような税制や社会保障の枠組みに入ることができますね。


離婚したことで、子どもに影響があるのは実際は「貧困の問題」で、離婚後パートしか働き口がないところに問題があるわけです。

まとめ

いかがでしたでしょうか？


ジェンダー平等の点では「経済的な価値」を切り口にして、わかりやすく価値のある本だと思いました。


離婚や男性の育休などはその背景となるものを知っていると、同じPTAの保護者の状況などを理解するのに役立つかもしれませんね。



では、今回はこの辺で！

▼今回紹介した本

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— いさお@組織の中でも自分らしく生きる (@isao67) 2019年6月1日